この追悼サイトは、 大川 博（東映初代社長、プロ野球オーナー）さまのために作成されました。

享年74歳 、誕生日 1896年12月30日、命日 1971年8月17日
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大川 博（おおかわ ひろし、1896年〈明治29年〉12月30日 - 1971年〈昭和46年〉8月17日）は、日本の実業家、映画製作者、プロ野球オーナー。東映初代社長[2][3][4][5]。日本教育テレビ (NET) 初代会長、2代目社長。

7人兄姉の末っ子として、新潟県西蒲原郡加奈居村大字羽黒（松長村、燕市の一部、中之口村を経て、現在の新潟市西蒲区）に生まれる[6]。先祖は戦国時代の勇将、村上義清の家臣だったといい、江戸時代には庄屋、明治期には戸長（村長）を務め、村では名家として扱われていた[7]。しかし、父が理財に疎かったこともあって家計は次第に苦しくなった[8]。

1913年（大正2年）、15歳の時、上京して上野の岩倉鉄道学校に入学した。そのころ、そこを出れば鉄道院に就職できるといわれていた[9]。大川の鉄道学校での成績は優秀で、特待生となり、卒業するまでの学費が免除された[10]。1916年、中央大学法科に入り、在学中に鉄道院に就職する[5][11]。事務官時代は地方鉄道の経理知識に長け、計数管理では省内随一と言わしめ、1940年には全9章、348ページの大著で法令解釈と運用の手引書の体裁をとる『會社經理統制令解説』を上梓している[12]。佐藤栄作が鉄道省監督局長だった時、部下として仕えた[13]。
1942年（昭和17年）12月、鉄道省の先輩である五島慶太にヘッドハンティングされる形で東京急行電鉄に入社した[5][14]。次長、事業部長、経理部長[5]、専務を経て、1951年副社長に就任する。五島は、東條内閣で運輸通信大臣を務めたことにより、1947年（昭和22年）8月、GHQから公職追放される（追放解除は51年8月）[15]。その最中には、大川は東急の主要人物として経営の根幹に携わるが、大東急として巨大化した鉄道各線は、戦後、元の各線に分離する動きを見せた[15]。特に、旧・小田急、旧・京浜の各組合員は分離を掲げ、旧・東急の経営陣は非分離派が多かった[15]。その中で、分離による各社競争を掲げ、各社の意を汲んで分離案をつくったのが大川だった。大川は「（分離案）を3日くらい家で徹夜でつくったよ。第一に、どういう基本線で分離するかという原則論をあげ、その原則論に適当するように事実を当てはめた。だから、あとで一つも文句が出なかった」と回想している[16]。ただ、そうは言っても実際は各方面から苦情は出ていた。前身各社の沿革に沿う形で進めたものの、井の頭線の処遇には苦労した。旧小田急を納得させるために本来東横の子会社だった神奈川中央乗合自動車と旧小田急とは無関係だった箱根登山鉄道を新生小田急の関連会社にする案を策定して漸く妥結した。また路線バスの再編成でも京王帝都・東急・京浜急行の境界を原則京王線と東海道線と定めたことで旧京浜が猛反発した。旧京浜電鉄のバスの起点は品川駅高輪口であり、東海道線を越えてしまうからという些細な事であったが、事態は紛糾した。このため、品川区以北では境界を第一京浜と定め、さらに第一京浜上の路線は京浜急行に帰属する案を出して漸く妥結。また、本来東横の営業所であった中野営業所が京王帝都の所属となることに中野営業所職員が納得せず反発していたなど、実は再編成直前まで結構拗れていたのである。

1951年（昭和26年）4月、五島に太泉映畫、東横映画、東京映画配給三社の経営再建を命じられ[5][4]、3社が合併して発足した東京映画配給（東映）初代社長に就任した[2][4][5]。五島は最初から大川のみに声をかけていたわけではなく、藤田興業社長の小川栄一、日本興業銀行副総裁の二宮善基らに交渉したが、東映が引き継ぐ累積赤字を前にして、首を縦に振る者はいなかった。そして、人選に悩む五島に大川を薦めたのが小川栄一だったという[17]。

大川は着任すると東横映画以来の腕利きの活動屋たちの金の使い方に根源的な問題があると判断し[18]、撮影所の猛反対を食らいつつ、映画を安く作り高く売るという方針のもと東映の経営を立て直しに入り[18]、主な資金調達源を市中の高利貸しから銀行融資へ徐々に切り替えた。8月、アメリカによる占領政策の終了が見えてきたことから、映画制作5社の協議を経て、企画内容には配慮しつつも、時代劇映画の制作制限を撤廃することとなった[19]。この措置は、時代劇スターを多く揃えた東映にとって、これ以上はない明るい材料となった[20]。12月には、自社の配給網で上映する作品を、すべて自社作品にする「全プロ配給」の道を選び、発足直後、東宝と結んだ配給提携を解消した[21]。

1952年（昭和27年）には遅配の続いていた社員への給与も正常に支払えるようになり、11月には、東京証券取引所への上場を果たした[22]。全プロ体制に入った翌年の正月映画として公開された『ひめゆりの塔』は、配給総収入約1億5000万円に達する大ヒットとなる。これは、邦画・洋画を含む当時の国内公開映画興業史上の最高記録だった[23]。

1953年（昭和28年）に視察旅行したアメリカでテレビの盛況を目の当たりにし、来るべきテレビ時代に先手を打ち、映画事業1本に頼らない経営の多角化に乗り出した。1956年には、東映にテレビ準備室を設置し免許獲得に動いたほか[24]、日動映画を買収して、社名を東映動画（現在の東映アニメーション）に改め、本格的なアニメーション制作にも進出した。これはテレビ時代を見据えたものであり、輸出産業ともなる目論見だった。大川は、東映動画制作の長編動画映画、『西遊記』（1960年）の「特報」に出演、同作の主人公・孫悟空（声 - 小宮山清）と会話もしている。また『白蛇伝』（1958年）では東映動画初制作映画、『安寿と厨子王丸』（1961年）では東映創立10周年記念作品に鑑み、予告編フィルムに出演して自ら口上を述べ上げている。いずれもDVDの特典映像で、その姿を見ることが出来る。

1950年代後半には、時代劇ブームを巻き起こし売上は業界No.1となる。1960年（昭和35年）には、現代劇を中心に手掛ける第二東映を設立して、制作本数を倍増させ、日本映画界のシェア50%を目指すが失敗した。同社はニュー東映と改称され、1961年に東映本体に吸収される。
1947年（昭和22年）に誕生した東急フライヤーズは、1954年、親会社が東映に移って「東映フライヤーズ」と改称した[46][47]。球団の赤字が膨らむ中で、大川は「愛着があった」フライヤーズを、経営が軌道に乗ってきた東映で引き取った[48]。大川は引き続きオーナーに就くが、順位は5 - 7位に低迷を続けた[46]。1953年（昭和28年）9月、それまでの後楽園球場に代わるフライヤーズの新たな本拠地として、駒澤野球場が完成するが、大川によると大入り満員だったのは開場式の日だけで、あとは閑古鳥が鳴いていたという[46]。本拠地を駒沢に移すことも、親会社を東急から東映に移すときも、大川はその都度、恩師・五島慶太に相談し、意見を求めた[48]。東映が親会社になる際には、大川は「駒沢の球場に行く人の、電車・バスの運賃を、東急から東映に出していただくこと」という条件を五島に出し、「五島さんは大きくうなずいた」という[48]。

1961年（昭和36年）シーズンから、読売巨人軍監督として、その在任期間11年で8度のリーグ優勝、4度の日本一に導いた水原茂を監督に迎える[48]。大川の現場への介入に懸念を抱き、当初監督就任に消極的であった水原に対して「金は出すが口は出さない」と言って口説いた、とされる

• 日本経済団体連合会常任理事
• パ・リーグ会長
• 日本映画産業団体連合会会長
• 映倫維持委員会常任委員会委員長
• 中央大学理事長
• 中央大学学員会会長
• 東横学園理事長
• 日本教育テレビ初代会長、2代目社長
• 北海道テレビ放送取締役[64]。

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